書類選考を通過しても、面接で何をどこまで答えれば通るのかは見えにくいものです。選考の対策と、内定後に控える退職交渉の進め方をまとめます。

面接での落選理由の共通パターン

選考対策は、進める順番を決めておくと迷いが減ります。最初に取り組みたいのは、どの企業にも共通する落選理由の把握です。そのうえで基本的な質問への回答を仕上げ、最後に模擬面接で実践に近づけていきます。

支援してきた中で見えているのは、不合格の理由がいくつかの共通したパターンに集約されるということです。面接でどこまでがOKでどこからがNGなのか、その感覚をつかむことが対策の土台になります。

裏を返せば、パターンさえ分かっていれば、面接の前に自分で点検できるということでもあります。よく挙がるのは次の5つです。

  • 志望動機が不明確：一次選考では、その業界や企業を選んだ理由がある程度答えられれば通ります。最終選考になると、その企業でなければならない必然性まで求められます。あるコンサルティングファームの最終面接では、「なぜ当社なのか」を30分以上深掘りされたケースもあります。
  • 将来像が不明確：方向性が定まっていない、あるいは曖昧すぎる状態はNGです。「成長したい」だけでは足りません。どんな領域で、どのような価値を出したいかまで言葉にしておきます。
  • 勘違いや意識過剰：自分の現在地を誤って認識していたり、意識の高さが扱いづらさとして伝わったりするとNGになります。面接官は「一緒に働きたいか」という観点でも見ています。
  • 印象面：髪型やスーツなどの身だしなみは、想像以上に印象を左右します。挨拶の仕方や、ネガティブな言葉の言い換えなど、すぐに改善できるところから整えます。
  • 転職理由が他責：転職の理由を会社や上司のせいにしていないか、独りよがりに聞こえないかは注意したいところです。「環境を変えたい」ではなく「こういう経験を積みたいから」と前向きに変換するのがポイントです。

この5つは、面接そのものの技術というより、準備の段階で埋められるものです。

基本質問の準備と模擬面接

多くの選考で聞かれるオーソドックスな質問には、事前に回答を用意しておきましょう。面接官の側も、応募者がある程度は考えてきていることを前提にしています。

一人で抱え込まず、エージェントと相談しながら仕上げていくと、抜けている観点に気づけます。仕上げておきたい主要な項目は4つです。

  • 志望動機：なぜその業界・その企業なのかを答えられる状態にしておきます。現職を選んだ理由や転職を考えた理由まで、時系列で深掘りされることも多くあります。一貫した軸があるかどうかが、最大の判断基準になります。
  • 将来像：どんな領域や課題に、どのような立場で取り組みたいかを答えられれば十分です。選考によっては、具体的なキャリアプランを求められる場合もあります。
  • 強みと弱み：自分自身を正しく認識できているかが問われます。強みをどう活かし、弱みをどうカバーするかまで語れると、自己認識の深さが伝わります。
  • 現職での活動と工夫：「とりあえず頑張りました」ではなく、独自の工夫を自分の言葉で語れると高い評価につながります。

面接対策の場で多く見かけるのは、実績の数字は答えられるのに、なぜその方法を選んだのかの説明が抜けてしまうパターンです。プロセスと意思決定の理由は、セットで整理しておきましょう。

そして、選考対策で最も効果があるのは模擬面接です。話す内容を考えるだけでなく、実際に声に出して話す経験を積んでおきます。

ここで気をつけたいのが、台本の作り込みすぎです。一言一句まで固めてしまうと、本番で暗記した感じが出てしまいます。話の骨組みだけを用意して、会話のキャッチボールを意識しながら答える練習をしましょう。

実際の選考では、対応力を見るために、想定外の質問を意図的に投げられることも多くあります。

「あなたを動物にたとえると何ですか」「今朝のニュースで気になったことは」といった質問がその例です。瞬発的な思考力やコミュニケーション力を測る狙いがあります。臨機応変に答える訓練も、あわせて行っておきましょう。

オンライン面接が主流となった現在では、画面越しの表情や話し方にも気を配ります。カメラの位置、照明、背景など、対面とは違うポイントを事前に確認しておくと安心です。

ASSIGNでは、各業界・職種に精通したエージェントが、企業ごとの選考傾向を踏まえた面接対策を行っています。良いパートナーと一緒に対策の質を高められるかどうかが、選考突破の分かれ目になります。

退職交渉の進め方

内定の承諾を決めたら、次は現職への退職交渉です。基本的な手順さえ押さえておけば、落ち着いて進められます。

一般的な流れの起点は、現場の直属の上司に退職の意向を伝えるところです。その後で正式な退職届を提出し、最終出社日を確定させます。

退職の意思表示は、まず口頭で直属の上司に伝えるのが基本の形です。いきなり人事部に連絡したり、メールだけで済ませたりすると、関係がこじれる原因になります。

退職を申し出ると、引き留めに合うことも多くあります。待遇の改善や異動を提示されるケースもありますが、転職を決めた理由を改めて整理して、冷静に受け止めましょう。

基本的には、引き継ぎの担当者とスケジュールを決めて、円滑に進めるのが望ましい形です。

一部の企業では厳しい対応を取られるケースもあります。ただ、職業選択の自由は法的に保障されており、従業員の側が保護されています。

退職届を提出したあと、民法上は2週間で退職が認められる決まりです。とはいえ、就業規則で定められた期間に従うほうが、円満な退職につながります。

退職交渉で困ったときは、一人で抱え込まず、エージェントや転職先の企業に相談してみてください。進め方についても、経験の豊富なエージェントから具体的な助言をもらえます。

まず確かめたいのは、志望動機がその企業でなければならない理由まで届いているかどうかです。次に、将来像を領域と立場の言葉で説明できるかどうか。声に出して答えてみると、どこが薄いのかが見えてきます。

身だしなみや挨拶のように、今日のうちに整えられるものもあります。転職理由が他責に聞こえていないかも、あわせて点検しておきたいところです。

選考対策から退職交渉まで伴走できるエージェントは、支援ポリシーや得意領域、実績をもとに、ASSIGNで自分で選んで相談できます。