寄稿エージェント：高木 土筆

新型コロナウィルス対応に伴う緊急事態戦宣言により日本全体が自粛ムードとなり、働き方は在宅勤務へと大きくシフトした。今回はコロナが落ち着き、緊急事態宣言解除された後のアフターコロナでの働き方について考えていきたい。

リモートワークツールの活用

在宅勤務・リモートワークに欠かすことができないのがMicrosoft TeamsやシスコWebExなどのリモートワークツールである。Web会議ツールとも呼ばれる。

リモートワークにシフトする前から多くの企業でリモートワークツールは導入されていたが、今回さらにそのニーズは高まり、利用者および市場規模は今後も拡大傾向が続くと見られる。

これらのリモートワークツールのビジネスモデルとしてはサブスクリプションモデルでの課金が主流である。一部ではツールの基本機能を無料で提供する一方、プレミアム機能へのアップグレードで課金するサービス体系もあり、基本的にはビデオ会議ツールは高い価格設定となっており、テキストベースのコミュニケーションツールは安い価格設定の傾向にある。

Microsoft TeamsやシスコWebEx などは比較的前から展開されているサービスだが、2014年頃からZoomやSlackなどのツールが台頭してきており、市場の拡大と同時にプレイヤーの増加も発生しており、参入障壁が低い業界と言える。

「在宅か出勤か」二者択一ではない働き方へ

アメリカの大手IT企業、Google、Amazon、Twitterなどはコロナ収束後も在宅勤務期間を延長する動きをしている。一方、日系企業は在宅勤務をこれまで導入していなかった企業も半強制的に在宅勤務にシフトしたことで一定の業務遂行が可能と新たな発見となった企業も多いことだろう。

日本ではコロナが収束した後、以前のようなオフィスへの出勤に完全に戻るだろうか。

おそらくリモートワークとオフィスへの出勤を組み合わせて働くの当たり前になっていくだろう。むしろそのような働き方に適応できない企業は時代遅れとも言える。

しかし、リモートワークの弊害もある。個人レベルで言えば、家の環境では集中できない場合や仕事とオフの切り替えが難しいケースもあり、オフラインならではの場の空気を読んで行うコミュニケーション・会議は難しいため、かえってコミュニケーションコストが増加している場面もある。

オフライン・オンラインそれぞれの長所を活かし、短所を補う形での働き方改革を進める必要があり、今回のコロナショックは半強制的ではあるものの、企業にリモートワークへの切り替えおよびインフラ整備を推進させた。

アフターコロナの時代には「在宅か出勤か」というような二者択一の働き方ではなく、リモートワークが可能なインフラを整備しつつ、シチュエーションによってオフラインかオンラインかを選択できる働き方改革が求められ、新たなワークスタイルは今後さらにバリエーションが増えていくだろう。