経済産業省が2018年に発表したレポートで初めて言及され、ITシステムを導入する日本企業で話題となった「2025年の崖」。

「2025年の崖」とは何か、そして、エンジニアは来る「2025年の崖」に際し、どのように自身を成長させるべきかを紹介したい。

「2025年の崖」とは

経済産業省の『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』によると、「2025年の崖」とは、複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存した場合に想定される国際競争への遅れや我が国の経済の停滞などを指す。

2025年までに予想されるIT人材の引退やサポート終了などによるリスクの高まりなどがこの停滞を引き起こすとされ、その状況を克服できない場合、2025年以降で最大12兆円の経済的損失が生じる可能性があるとされている。

経産省は、具体的にいくつかの要因を指摘している。

【人材面】
・43万人まで拡大するIT人材不足
　ー古いプログラミング言語を活用可能な人材の供給不可
　ー先端IT人材の供給不足

【システム面】
・大手基幹システムのサポート終了
・事業部門ごとに分断独立し、過剰にカスタマイズされたシステムの残存

【経営面】
・既存システム維持へのリソース投入により、新技術やシステム刷新へのリソース捻出不可
・ブラックボックス化されたシステムにより、データ活用不能

克服に向けたDX実現シナリオ

DX実現シナリオでは、ユーザー企業が取るべきアクションとして、2020年までにシステム刷新の経営判断を行い、「見える化」指標による診断と仕分けや「DX推進システムガイドライン」を踏まえたプランニングや体制構築、さらにはシステム刷新計画策定、共通プラットフォームの検討などの必要性を示している。 

また、2021年～2025年を「システム刷新集中期間（DXファースト期間）」とし、経営戦略を踏まえたシステム刷新を経営の最優先課題として計画的なシステム刷新を断行するように提案。 

さらに、不要なシステムの廃棄や、マイクロサービスの活用による段階的な刷新、協調領域の共通プラットフォーム活用などでリスクを低減していく対策を推奨している。 

同期間、レガシーシステムを刷新する動きやDXが推し進められれば、システム刷新に関するプロジェクトが増え、そのような内容に関わるエンジニアが増えていくだろう。

その状況下で、中期的にエンジニアが活躍するためにはどのような備えが必要だろうか。

先端技術と旧技術の両知見を高めよ

システム刷新やDXを行う上では、
①複雑化された既存システムの構造や仕様を理解する力
②新たなシステム・ツールを組み合わせてより良い状態を実現する力
が必要である。

また、前述の通り、「2025年の崖」を生む要因として挙げられたのは、先端IT人材の不足と、旧技術を活用可能な人材不足だ。

そのような状況の中で、その両方の力を持つ人材が強く必要とされることは容易に想像できる。
そこで、多くのエンジニアから抜きん出るためにも、先端技術と旧式の技術の知見を両方とも蓄えていくことをお勧めしたい。

まず、現職では、なるべく新しい技術に関与したり、そのようなプロジェクトに参画できるよう自己研鑽をしたり、社内で積極的に自身をアピールすることを心掛けたい。

自身をアピールするためには、勉強会やカンファレンスへ参加してその内容のレポートを社内へ提出したり、関連する資格があるなら取得するのも一つの手段だ。

また、旧式の技術については、自身で学習できること以外に、実際的な知見も蓄積したいところである。
実際に触れることが難しい場合、現職の上司や歴の長いエンジニアに質問するなどして知見を高められると良い。

また、業務システム全般がどのような変遷を辿って進歩してきたか、そして、レガシーシステムの刷新プロジェクトは実際どのように行われてきたかを学習するだけでも人材としてのレベルは異なってくるだろう。

例えば、業務システムはどのように進歩してきたか。
まずはメインフレームからオープン化された。
手続型言語の多くはオブジェクト指向言語により大体され、アプリケーションもファットクライアントからクライアント/サーバー型の形態に変化していった。
サーバーはオンプレミスからクラウド化が進んできた。
その中のいずれかの流れを、実際にレガシーシステム刷新で行うことになるのだ。

また、プロジェクト上では、実際にどのような点に課題が発生するのか。
企画・システムアーキテクチャの設計なのか、アプリケーション開発なのか、データ移行なのか、インフラ開発なのか。
事例に触れることで、実際のプロジェクトの勘所を押さえられる。

上記のようにして、旧技術から新技術にシステムを転換させていくことができる人材に近づければ、市場価値は自ずと高まっていることだろう。　　　

今回は「2025年の崖」を起点に、エンジニアとしての市場価値の高め方を提案させていただいた。来る「2025年の崖」を克服する動きが活発化する中で活躍できるエンジニアになることも、キャリアの選択肢の一つとして考えてみてはどうか。